はじめに

　皆様ご存じの通り新型インフルエンザが発生し、すでに大流行しています。
当初恐れられていた“鳥インフルエンザ”に比べて弱毒性ということはありますが、季節的なインフルエンザに比べて症状が重くなるようです。
また、ようやく予防接種が始まりましたが、一般的には新型に対して免疫を持っている人は少ないことから、まだまだ感染拡大が心配されるところです。

　治療院のような職場では、狭い閉ざされた空間において、ドクター、従業員、患者さんが非常に近い距離感の中で存在しています。
また、施術をするためには、直接接触することが避けられない職場でもあります。従って、感染予防についてはもちろん、感染者が出た場合の対応について考えておかなければならないでしょう。

　今回は、院内で感染者あるいは感染の可能性がある従業員が出た場合に、どのように対処するべきかまとめていきます。


　 予防対策

　現在、新型として流行しているのはA型H1N1と呼ばれるものです。
冒頭でも述べたように、多くの人がこのウイルスに対する免疫を持たないため、感染拡大することが一番危惧されることです。

　予防対策としては、季節的なインフルエンザと変わらず、手洗いやうがいをすることや、マスク着用による、咳やくしゃみなどの飛沫の飛散防止などがあげられます。
最近よく見られる、入り口でアルコール消毒をしたり、院内にウイルスを除去することができる空気清浄機の設置なども有効だと思います。
これらのような措置は一般的なことなので、すでに実施されているところもあるのではないかと思います。

　忘れてはいけない予防策として、ワクチンの予防接種があります。
ようやく新型のワクチンが完成し、医療従事者から順に優先度の高い人たちから、予防接種が始まっています。

　予防接種は確かに有効な手段ではありますが、一つ注意しなければならないことは、人によっては副作用が出る場合があることです。
副作用の中には、アナフィラキシーといった重篤な症状を起こすことも予想されています。

労務管理上は、できれば従業員は全員予防接種をしてもらい、発症を予防したところですが、「従業員に対して予防接種を義務づけることができるか？」というと、先にも述べたように、副作用の可能性があるため、義務づけることにはリスクがあります。医師の指示のもと、できる限り予防接種を受けてもらうように奨励する程度が現実的だと考えられます。

　また、予防接種の費用についても、会社が負担するのか、自己負担で受けさせるのかという問題があります。これに関して法律の定めはありませんから、会社（治療院）の判断次第です。

しかし、今回の新型のケースでは、感染拡大しやすい状況にあることから、一人発症すると、治療院全体で発症する可能性もあり、治療院の運営の関わることにもなりかねません。
全額ではなくとも、ある程度の補助を出して、可能な限り予防接種を受けてもらうことは、対策として有効だと考えられます。


つづく